千工会千葉市支部

4月11日(日)に予定していました第8回千葉市支部総会を中止と致します。
千葉市の感染者数は県内の他地域よりも桁違いで多いです。
平均年令も78.5歳と高齢となっています。
罹患すると重篤になる可能性を排除出来ません。
ホテルの感染対策や個々の注意をして参集することも出来ますが、心配しながら集まるよりは、やはり命が一番。
感染しないで負担の大きい医療を守ることも大事かな思われます。
昨日の幹事会にて、マスクも要らない様な社会情勢になり、安心安全の確保が出来るまでは支部行事含めて参集することは極力控えようとなりました。
懇親会も出来、楽しく参集出来る様になりましたら、皆様との再会をしたいと考えています。
2年続けての中止となりますが、会員の皆様にはご理解をお願い申し上げます。

本日、蘇我コミュニティセンター講習室１にて幹事会を開催致しました。
緊急事態宣言の中、役員総勢19名中10名の参加がありました。


一番の議題は総会開催可否です。
千葉市の感染状況やワクチン投与の時期など考慮し、全会一致で総会は中止と決定致しました。
支部行事ですが、これも来期は開催するか分かりませんがパラリンピック終了の8月末までは中止をすることになりました。
また、来期の会費に付いて、80歳以上は2,000円とする議案を提出致します。
総会での議決は昨年と同じく書面議決と致します。

※深謝
昨年末に元西支部支部長・石井孝司様がお亡くなりになったとお知らせ致しましたが、お亡くなりなった方は石井様兄弟の次男と言うことでした、本人は介護施設にて健在だそうです。
深くお詫び申し上げます。

三重県立松阪(まつさか)工業高等学校の生徒が電験二種に合格したと報道されています。
凄い頭ですね。

Yahoo!ニュース

Yahoo!ニュース

https://news.yahoo.co.jp/articles/237496d08ff4719c82de8fa6d1091af77aa99a93

Yahoo!ニュースは、新聞・通信社が配信するニュースのほか、映像、雑誌や個人の書き手が執筆する記事など多種多様なニュースを掲載しています。

電気工学科、水谷唯樹さん(１８R)が第二種電気主任技術者試験に合格しました。松阪工業電気工学科では初の快挙です。また全国工業高等学校長協会と、東海地区電気教育研究会より表彰もされました。進学先でも電気の研究をされるようです。これからの活躍を応援しております。 pic.twitter.com/D8bx4V1rKK

— 松阪工業高校 広報2 (@mths_koho_2) February 19, 2021

電験二種とは

本当に役立つ資格とあまり役に立たない資格

電験二種の難易度や合格に必要な勉強時間・資格の活かし方

https://moguchan.info/entry70.html

電験三種の上位互換型の国家資格で合格率3～5％と難易度が上がり取得は難しくなります。合格すると就職・転職が有利になり現場経験も豊富であれば高収入も可能。

本部の同窓会報32号が届きました。
コロナ禍の中、よく発行出来たなと思います。
内容は充実しています。
PDFは本部ホームページからダウンロードが出来ます。

同窓会本部ホームページ

緊急事態宣言中ですが、総会前の幹事会を開催致します。
　期日　2月25日(木)13時～15時
　場所　蘇我コミュニティセンター講習室1(2F)

　4月11日(日)に予定しています総会を開催するか否かの決を取りますので、幹事以上の役員はご参集願います。
　なお、感染防止対策をお願い申し上げます。

今日の夕刊に消費者庁より「マイクロソフトを騙る詐欺」の注意喚起が行われました。
この詐欺、だいぶ前からありました。管理人も一度ご対面した経験があります。
皆さんも十分に注意をして下さい。マイクロソフトに電話をしろなんてことは絶対にありません。

※絶対に電話をしてはいけません。※

ブラウザを閉じることが不可能のときには下記コマンドで閉じて下さい。
[CTRL]+[ALT]+[DELETE]の同時押しで「タスクマネージャー」を開き、閉じなくなったブラウザを指定し「タスクの終了」をクリックします。
これで問題無く閉じることが出来ます。それだけのことです。

どんな詐欺？、下記を参考にして下さい。

窓の杜

Microsoftのロゴを悪用したサポート詐欺に関する注意喚起 ～消費者庁が発表／パソ...

https://forest.watch.impress.co.jp/docs/news/1307609.html#image2_l.png

　消費者庁は2月19日、Microsoftのロゴを利用して同社の関係者であるかのように装い、消費者に多額の金銭を支払わせる事業者に対する注意喚起を発表し、被害の発生または拡大の防止に資する情報を都道府県及び市町村に公表した。